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　■マイケル・ハガティ・ボストンカレッジ講師

　今回の地震で巨大な被害が生じてしまった背景には、津波による被害を増幅させる複数の要因が、運悪く完璧といっていいほどに重なってしまったということがある。

　地震の大きさを示すマグニチュードが巨大だった上、震源がきわめて浅く、人口の多い地域に近かった。また地震学でいう「プレートの沈み込み」という現象が発生し、その結果、広範囲にわたって海底が持ち上げられた。こうした条件が重なってしまった。

　今後、基本的には、同規模の大地震が続発する可能性はないとみていいだろう。もちろん余震は続く。すでにかなりの回数の余震が観測されているが、これらは想定の範囲であり、さらに一定期間続くだろう。

　ただ、ひとつ気にかかるのは、余震の中に本震の三陸沖の震源からかなり遠く、日本海側で発生しているものがあることだ。これによって、別の断層に沿った新たな地震が誘発される可能性がないとはいえない。可能性としては小さいが。

　昨年１月に発生したハイチ大地震と比べれば、今回の地震の大きさは、おそらく５００倍から１０００倍も強力だった。だが、ハイチ地震は震源が今回よりもさらに浅く、そして何よりも、防災対策がないに等しい首都ポルトープランスに隣接していた。日本の場合、きわめて高度な建築物の耐震基準と地震への備えがある。

　日本の地震予知・警戒システムは非常に高度であり、地震の初期の兆候をとらえ、高速鉄道や発電所を直ちに停止させるという、世界的に可能な最高水準の技術を集めたものだ。われわれにとって日本のシステムは称賛の対象であり、今回もその機能を発揮したといえる。一方、原発の深刻なトラブルが報告されているが、これを予知・警戒システムの不備とだけとらえるのは適当でないだろう。むしろ、今回の地震がいかに巨大だったかを示すものととらえるべきだ。（談）

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【プロフィル】マイケル・ハガティ

　地震学者、地球物理学者。カリフォルニア大サンタクルーズ校で博士号取得後、ニュージーランド地質・原子力科学研究所で研究員。現在、米地質調査所（ＵＳＧＳ）の傘下で米北東部の地震観測を行うニューイングランド地震観測ネットワークの代表。

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　東京電力は１３日、東日本大震災で被災した福島第１原発３号機が原子炉を冷却するための自動注水ができなくなったと国に報告。国は１号機などと同様に、原子力災害対策特別措置法に基づき原子力緊急事態宣言を発令した。東電は炉内の消火系など別の配管を使って注水を検討しているが、冷却が不十分な場合には１号機と同じく、海水を注入する事態になる可能性もあるという。

　東電によると、同日午前５時半現在、３号機の原子炉内の冷却水の水位は、燃料棒の上端より約２メートル高い。しかし、このまま注水ができないと徐々に冷却水が減少する。燃料棒が露出すれば、１号機と同じように燃料棒の破損や炉心溶融につながる恐れもある。

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　中部電力の水野明久社長は１２日夜、東電福島第１原発の爆発事故について「想定以上のものだった」と衝撃をにじませた。同社は原発の増設を進める方針を先月末に発表したばかり。今回の事故で原発へ不安が再燃し、新規立地の選定が困難になることは確実だけに「今は情報収集の段階。私から申し上げることはない」と警戒感をあらわにした。

　同社は１１日夜、東電からの要請を受け、福島第１原発の放射線監視支援などに当たる技術者８人を浜岡原発（静岡県御前崎市）から派遣した。新潟県中越地方を震源とする１２日未明の地震では管内の長野県の一部で停電が発生し、水野社長は同日、名古屋市の本社で情報収集の陣頭指揮に当たった。

　２月下旬に発表した新方針は、総発電量に占める原子力発電の比率を０９年度の１４％から３０年までに５０％以上に引き上げる内容。浜岡原発には新規の増設余地がないことから、三重県南部沿岸などを候補に新規立地を模索している。

　東海地震などに備える同社にとって、国内初の炉心溶融となった今回の事故の影響は大きい。同社は原発の必要性を訴えるテレビＣＭの放映を１２日から当面自粛することを決めたが、水野社長は「安全性などをより丁寧に説明していく」と厳しい表情で語った。【工藤昭久、鈴木泰広】

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