Jul 16, 2011
卒業旅行の思い出の日本一周
大学最後の夏休み友達と旅行を組むことになった。卒業旅行の思い出の日本州に決定された。車は交互に運転しながら毎日を楽しく過ごす。ほとんどの宿を取らずに日帰り温泉に入り、車内で寝て過ごした。そんな卒業旅行の思い出の日本一周も終わり近くになってきた。青春とはマルウンイ卒業旅行だなと思った。また、いつの日かすべての旅行しようと約束した。うちは昔から旅行が好きであちこちに出ている。まだ海外に行ったことなく、ひたすら国内旅行一筋です。海外に行くのもいいが、まず日本の名所すべてにしてからしようと考えている。最近行ってきたのは伊勢神宮です。伊勢神宮は、一歩通りを過ぎると、瞬時に爽やかな空気に包まれた境内を歩いているだけで癒されるような浄化されるようなとても気持ちが良い場所だ。また行きたいと思う観光スポットの一つだ。国内にはこんな素敵なところがたくさんありますが、まだ行っていないところが多いので、今後も、"我々は、海外よりも国内旅行"となるだろう。
14日の東京外国為替市場のドルの対円相場(気配値)は、バーナンキ米連邦準備制度理事会(FRB)議長の追加金融緩和への言及などを受けて4日続落した。一時、ドルは1円近く急伸する場面も見られたが、その後は売り込まれた。午後5時現在は1ドル=79円05〜07銭と前日(午後5時、79円39〜40銭)比34銭のドル安・円高。
前日、バーナンキFRB議長が下院で、現在の景気の弱さが継続する可能性も残っているとした上で「マクロ経済の動向次第では追加金融緩和の方策を準備している」などと証言した。さらに、米格付け大手が米国債の格付けを引き下げ方向で見直すと発表したため、朝方からドル安基調で始まった。
ドル円は午後にかけて軟調に推移していたが、午後2時半ごろに78円台半ばから79円台半ばまで急伸。市場では「介入ではない。米系銀行が介入に見せ掛けてドル買い・円売り、ユーロ買い・円売りを仕掛けたようだ」(国内証券)との声が聞かれ、個人投資家などのドル売りで79円台前半まで値を戻した。また、「バーナンキFRB議長の上院証言を控えた今のタイミングで、日銀が介入するとは思えない」(銀行系証券)との指摘もあった。
当面のドル円相場については、「ファンダメンタルズから見れば、米国は経常赤字国。ポジション調整以外にドルを買う理由が見つからない」(外銀)とされ、ドル安・円高基調はしばらく続くとの見方がある。
ユーロは、対円、対ドルともに上昇。イタリアで2014年までの財政均衡を目指した財政緊縮策の議会採決が近く予定されており、市場の注目を集めている。午後5時現在、1ユーロ=112円25〜25銭(前日午後5時、111円51〜53銭)、対ドルで1.4200〜4201ドル(同1.4047〜4047ドル)。(了)
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(前営業日比)
日経平均 9929.18 -33.96
同9月限 9930 -20
[東京 14日 ロイター] 寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落した。前日の米株高を受け東京市場は買い先行と予想されていたが、外為市場でドル/円が78.70円付近と一段の円高に振れており、売りが優勢になっているもよう。日中は為替水準をにらみながら個別銘柄が物色される展開が予想される。引き続き薄商いのなか、アジア勢の買いが期待される。
(ロイターニュース 吉池 威)
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ホンダの汎用事業本部長である山田琢二取締役は13日、同社の太陽光発電装置やガスコージェネレーションなどを組み込んだ低炭素型の戸建用エネルギーシステムを「2015年をめどに商品化する」計画を明らかにした。
画像:ホンダのスマートホームシステム
スマートグリッドの構築につながる戸建住宅用の「ホンダスマートホームシステム」と呼ぶもので、太陽光発電、ガスコージェネのほか、ホーム蓄電池や電気自動車(EV)および電動2輪車などモビリティも加えたシステムとなる。
ホンダは、さいたま市が進める電動車両の実証実験である「E-KIZUNA」プロジェクトの一環として、2012年春から同市にスマートホームシステムによる住宅を数軒設置して実験を始める計画。
同ホームでは「スマートイーミックスマネジャー」という管理システムで住宅や充電装置など車両向けのエネルギーを統合的に制御する。ホンダは住宅以外の装置の大部分に関与しており、将来はスマートホーム事業を「汎用部門の柱として育成する」(山田取締役)方針だ。
《レスポンス 池原照雄》
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ホンダ 特別編集
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14日午前の東京外国為替市場は、米格付け大手のムーディーズ・インベスターズ・サービスが米国債の格付けを引き下げる方向で見直すと発表したことを受けて円は一時1ドル=78円45銭まで続伸し、東日本大震災直後の3月17日以来約4カ月ぶりの高値を付けた。正午現在は前日比75銭円高・ドル安の78円63〜66銭。
バーナンキ米連邦準備制度理事会(FRB)議長が追加金融緩和の可能性を示唆したこともドル売りの材料となった。野田佳彦財務相が為替介入の可能性に言及しなかったため、円高の勢いが強まる場面もみられた。
市場では「難航している米国政府の債務上限の引き上げをめぐる問題が焦点」(大手邦銀)と指摘され、この問題で不透明感が払拭(ふっしょく)されない限り、円買いの傾向が続くとの見方が強まっている。
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